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■ 正解
3、5
■ 医薬分業の基本ポイント
・医師は処方、薬剤師は調剤という役割分担
・薬歴管理により安全性・有効性の向上が期待される
・医薬分業率には地域差がある（現在も存在）
・医師は院内在庫に関係なく必要な医薬品を処方できる
■ 各選択肢の解説
● 1：医薬分業率の定義（誤）
医薬分業率は 「全処方箋のうち、院外処方箋の割合」 であり、「投薬が必要とされた患者数」を基準にはしない。 よって誤り。
● 2：地域差は2019年以降なくなった（誤）
医薬分業率の地域差は現在も存在する。 都市部と地方で大きな差があるため誤り。
● 3：薬歴管理により重複投薬・相互作用を確認できる（正）
かかりつけ薬局で薬歴を継続管理することで、 重複投薬・相互作用のチェックが可能となり、 薬物療法の安全性・有効性の向上が期待される。 記述は正しい。
● 4：明治2年を医薬分業元年として急速に進んだ（誤）
明治2年に西洋医学が導入されたが、 医薬分業はすぐには進まず、むしろ長く進まなかった。 本格的に進んだのは昭和後期以降。 よって誤り。
● 5：医師は院内在庫に関係なく処方できる（正）
医師は患者に必要な医薬品を、 病院・診療所の在庫に関係なく処方できる。 医薬分業の重要な前提であり、記述は正しい。
■ まとめ
3：薬歴管理 → 重複投薬・相互作用チェック → 正しい
5：医師は院内在庫に関係なく処方可能 → 正しい
1：分業率の定義が誤り
2：地域差は現在も存在
4：明治2年から急速には進んでいない
